身元がばれるのか
インスタで身バレする理由
「Instagram（インスタ）」は画像や動画を投稿して共有できる人気無料アプリですが、インスタ映えという言葉が流行るほど、女性を中心にインスタにおしゃれなスイーツや珍しいものを投稿したり、リゾートホテルや高級ホテルでのセレブ生活をアップしたりする人が増えています。
いわゆるリア充をアピールしたいと自撮り写真を投稿する方も少なくありません。
しかし、自分はこんなに素敵な生活を送っている、自分はかわいい、おしゃれとアピールしたくなる気持ちはわかりますが、リア充アピールもほどほどに気を付けないといつの間にか身バレして、ストーカー被害にあったり、詐欺まがいの勧誘にあったりと面倒なトラブルに巻き込まれかねません。
なぜ投稿した画像からばれるのか
では、なぜインスタに写真を投稿しているだけで、身バレしてしまうのでしょうか。
顔写真は載せているけれど本名や連絡先などの個人情報は載せていないのに、いつの間にか住所を突き止められた、勤務先を知られたなんて恐ろしい経験をする方もいます。
子どもの顔にハートマークや星マークを付けていたのに、子どものママ友や知り合いからバレバレだよと指摘を受けて驚く人も少なくありません。
本人はプライバシーを守ってリア充自慢をしているつもりが、いつの間にか身バレしているのはなぜでしょうか。
なぜ、写真の中に映り込んだものや投稿時にアップしたわずかなコメントで身バレしてしまうのでしょうか。
情報化社会で画像から情報を掘り起こされる
ポイントは、写真の中に映り込んでいる背景や食べているもの、紹介しているお店の名前や写真を撮った場所などの情報に隠れています。
たとえば、いる場所や店名を伏せていたとしても、食べている料理などをアップするだけで、そのお店に行ったことがある人はすぐにピンときます。
また、珍しい料理やその料理の写真から、検索して、このお店かもしれないなどとネットで簡単にリサーチされてしまうことも少なくありません。
タピオカドリンクの写真を載せ「近くのオーガニックカフェでコーヒー味のタピオカドリンクを飲みました」とアップしたとしましょう。
これだけでどこにいるかなんてわからない、どのお店かはバレない、と思っていませんか？
ですが「オーガニックカフェ タピオカドリンク コーヒー」などのワードで検索すれば、そのお店がヒットしてしまう可能性があります。
しかも、そのお店のホームページや口コミサイトに同じ見た目のタピオカドリンクが掲載されていれば、お店が特定されてしまいます。
そして、あなたがその近くに住んでいることがわかってしまうという流れです。
「また、いつものカフェに来ました。」などリア充ぶりをアピールしていたら、いつの日か隣にストーカーが座っている場合やお金の余裕がありそうと跡をつけてくるスリや強盗などのターゲットになってしまうかもしれません。
職場の写真をアップしてしまう
自分の職場のあるおしゃれなビルで撮影した写真などをアップしたとしましょう。
「私の職場かっこいいです。」の一言だけで場所を明かさなかったとしても、同じビルで働いている人やそのビルを知っている人は写真を見ただけでピンときます。
ビルでエレベーターを待っていたら、知らない人に声をかけられる可能性もあるので気を付けなくてはなりません。
その人があなたのインスタを見ていて、あなたの行動パターンや私生活のセレブっぷりを知っていたらきっと気持ちが悪いでしょう。
投稿したコメントからばれる
この写真だけでは居場所や自分のプライベートはバレないと思っていても、ちょっとしたコメントが身バレを招いていることもあります。
「職場の近くのカフェで。」などと書きながら有名なレストランやカフェを紹介した場合や「また、●●に来ました。」と地域名や店名などを載せていれば、あなたの行動範囲や行動パターンもバレてしまいます。
このように自分では全く意識せずに自らのプライベートをばらしていることがあるので気を付けましょう。
弁護士から発信者情報開示請求をされる
発信者情報開示請求は、インターネット上や電子メールなどで不法行為や侵害行為が行われた際に、被害者が加害者の特定を目的として行う手続きです。具体的には、特定のコンテンツやメッセージの送信者の情報をインターネットサービスプロバイダーやプラットフォーム事業者から開示してもらうことを指します。
弁護士が発信者情報開示請求を行う場合、以下の手続きが一般的です。
請求の根拠の明示
弁護士はまず、請求の根拠となる法的根拠を明示します。例えば、プライバシーの侵害や名誉毀損などの不法行為が行われた場合、それに基づいて情報開示を求めることがあります。具体的な法的根拠を示すことで、インターネットサービスプロバイダーやプラットフォーム事業者に対して請求が適切であることを示します。
証拠の提出
弁護士は、発信者情報開示請求の根拠となる証拠を提出します。これには、不法行為が行われたコンテンツやメッセージの内容やURL、投稿日時などの情報が含まれます。これらの証拠は、情報開示の必要性や妥当性を裏付けるために重要です。
手続きの開始
弁護士は、情報開示請求の手続きを開始します。これには、適切な法的文書や書面を作成し、インターネットサービスプロバイダーやプラットフォーム事業者に送付することが含まれます。手続きの開始には、特定の手続きや期限が設定されている場合がありますので、これらの規定に従うことが重要です。
対応と情報開示
インターネットサービスプロバイダーやプラットフォーム事業者は、弁護士の情報開示請求に対して適切に対応し、要求された情報を開示することが求められます。ただし、適切な手続きが行われていない場合や法的根拠が不十分な場合は、情報開示が拒否される可能性があります。
弁護士が発信者情報開示請求を行う際には、法的根拠や手続きに十分な注意を払う必要があります。適切な手続きが行われることで、被害者の権利や利益を保護し、違法行為や侵害行為の追及が可能となります。