浮気調査はおまかせください。興信所のアーガスリサーチ
秘密厳守・守秘義務を守る興信所
近年、浮気や不倫に関して著名人のスキャンダルが数多く報道され話題にのぼります。
マスコミ・出版社による報道過剰な状況がスキャンダル探しに拍車をかけていることも事実と言えるでしょう。
話は変わりますが、我々興信所には守秘義務が存在します。
どんなに些細な調査案件であっても「案件に関わり知り得た情報を外部に口外しない」という興信所の掟とも言える決まりが存在するのです。
有名人の不倫に関して、裏に探偵や興信所の存在があったのが表面化したケースが幾つかあることをご存知でしょうか？
依頼人の口から、興信所による調査が実施された事実が口外されることはあまりない、と同業者からは判断できるのですが、幾つかのスキャンダルは興信所の調査により判明した事実という報道がされました。
興信所の掟である守秘義務を守る興信所ならば、依頼人にも興信所による調査を必要以上に他言しない約束を交わすことが一般的なのですが、 今回のスキャンダルはあえて「報道を大きくする狙い」が意図として見受けられ、調査があったことが事実ならば「マスコミにより興信所と依頼人の間に存在する守秘義務が崩壊した」ともとれる状況と言えるのです。
何気なく報道を見聞きしている方は何の違和感も感じないことでしょうが、同じ探偵ならば多くの人物が守秘義務に関して少々違和感を覚えた案件と言えるかもしれません。
過去にも数多くの著名人が興信所の調査を受けてスキャンダルとなっていますが、興信所の存在が表面化したスキャンダルは後にも先にも近年の事案以外に見聞きしたことはありません。
当社はたった一度の守秘義務違反も３６年間の業務の中で存在しません
興信所が調査案件に関した情報を口外することは、興信所失格の行為と判断できる守秘義務違反となります。
興信所として活動して業務を継続する上で犯してはならない「依頼人に対しての信頼の証」とも言えます。
当社の業務に携わる全てのスタッフ教育にも徹底されており、社内での情報管理や情報の取り扱いを徹底しております。
その結果として「３６年間、守秘義務違反ゼロ」という信頼と実績が今なお継続されているのです。
興信所として真摯に依頼者の抱える問題と対峙する
当社は興信所業務に従事するようになってから３６年以上の歳月が流れました。
今日まで興信所として存在している大きな理由の一つには「依頼人の立場に立った問題解決のスタンス」が欠かせません。
興信所としてこの姿勢抜きにした今日までの業務は考えられないのです。
何より過去にご依頼いただいた数々の調査案件に関しましても、ご依頼者の満足度の高い調査結果を導き出す原動力となっております。
興信所として活動する姿勢は非常に大切です。
一事が万事という言葉が探偵業には最適の言葉と感じております。当社に所属する探偵全てが「その言葉の意味」を理解して日々の業務にあたっております。
どんなに完璧な調査も最終的に「依頼人の利益に繋がる情報提供」がご報告としてなされなければ有意義な調査とは言えないのです。
日本全国で実施される当社の調査
当社は調査全般において日本全国を調査対象地域として活動しております。
北海道から沖縄まで東京を拠点に調査を実施し、日本全国の皆さまに安定した各種調査をご提供しております。
過去に実施された興信所の調査に満足していない方は日本全国からご相談を承っております。
興信所の力量や調査をするタイミングが良くなかったと後悔が残る調査案件など御座いましたら、 当社のスタッフにご相談され、前回他社で実施された調査手法や調査結果をご説明いただければ長年の経験を基に「最善のご提案」を実施させていただきます。
日本全国よりお電話でのご相談を受け付けております。お気軽にご連絡ください。
ご依頼・ご相談について
当社がご提供する調査業務は各方面から様々なニーズが御座います。
特に数多くのご依頼を賜ります法人様とのご相談業務は、ご指定の場所に当社専門の相談員が足を運び「ご相談者様が抱える問題に対し、適切な調査プランのご提案」をさせていただきます。
調査で発生する費用や経費に関する概算お見積りも迅速に対応させていただきます。
これらのご提案は全て「探偵業務に関する適切な法律」に沿ったガイドラインを基にご提案させていただく、安心してご依頼いただける調査のご提案となっているのです。
当社で皆さまのご相談を伺う相談員は、興信所業法を理解したプロの相談員による相談業務です。
ご相談をお伺いし、ご提案する各種調査も法規に沿った違法性のない調査をご提供しております。
昨今は個人情報の取り扱いが厳しいことから「必要となる情報入手」が極めて困難と言え、業務上に抱えた問題やトラブルを解消するにも時間が必要となることが多いです。
会社内での些細なトラブルから、対取引先とのトラブル、ライバル会社との競争、 そのような時に興信所や調査会社といった専門分野の力が問題解決において頼れる存在となり「なくてはならない必要な力」であると思っていただければ幸いです。
当社を専属の調査機関とする
法人様の多くは当社との専属契約を結ばれ、困ったときの情報収集を迅速に対応する判断を下されています。
金融・不動産・IT・医療・福祉と数多くの法人様が専属として当社の調査をご利用いただいております。
法務や総務の範囲では解決不可能な情報の入手や、訴訟に発展する可能性が高いトラブルに関する証拠収集・情報収集は専門のプロによる調査が必要となります。
どのような分野においても「保守のため業務上に調査が必要となる場面」は必ず定期的にやってくるものなのです。